第３６４回 小規模旅館が存続するために必要なこと
特にこれといった売り物はなく、温泉街の中でも控えめな存在の小規模旅館は、なじみ客を中心に今日まで経営を続けてきた。
実はこのような規模・形態の旅館の数が最も多いのである。
これら小規模旅館の共通する特徴は、典型的な家族経営で世襲であること。
客室数は２０室に届かない。
直近の売上高は一億円を切っている。
メインの金融機関は地元の信用金庫、といったところだ。
このような小規模旅館においても経営状況は総じて悪化してきている。
バブル期に身の丈以上の設備投資を実施せず、借入金がほとんどないところは、廃業という道を選ぶことは比較的容易だ。
息子はサラリーマンになり、自分たちは年金で暮らせば何とかなる。
しかし、投資投資を実施したがその効果が出ず、借入金が過多となっているところがある。
そのような旅館はキャッシュフローから返済財源が確保できず、きわめて深刻だ。
一方債権者である金融機関自体の体力も大いに影響してくる。
かつては親身になって面倒を見てくれた信金は、統廃合を繰り返し、貸出先に対する姿勢は様変わりしたというケースが多い。
とりあえずは中小企業金融円滑化法に基づいて、返済を猶予しているが、今年度末を見据えて早急に実抜計画を提出するよう迫ってくるところもある。
この要請に対し、対応に苦慮しているある旅館経営者は「ここまで経営が悪化したのは、外的環境の変化に対応仕切れなかった自分に責任がある。
しかし、今年度中に好転させる材料や具体的方法がまったく見えないというのが本音だ」と語る。
今後は他に取って代わられても影響のない旅館は存在自体難しくなる。
したがって、顧客にとっての存在価値を旅館自らが作り出すしかないのである。
そのための重要ポイントは、我が宿の得意分野・強みを徹底的に伸ばしこだわることだ。
ここまでやるかと思うくらいに選択と集中を図ることである。
これを具体化してはじめて既存客を引き止め、見込み客を呼び込む可能性が生まれてくる。
わざわざ宿泊する価値を創造することこそ、今まさに旅館経営者にとって求められる力量である。
小規模旅館にしかできないことは、実はたくさんある。まずはそれに気づくことらだ。