第２６９回 再生の支援を受ける前提条件
地名は伏せておくが、ある温泉地を地元旅館経営者に案内してもらった。
年々入り込み数が減少し、旅館件数もピーク時の半分以下になったという。また、新興グループの買収も進んでいる。
このままでは温泉地がすたれてしまう。何とか手を打たなければという行政サイドの取り組みもあり、足湯や協同浴場のリニューアルをはじめとした温泉街の再整備をおこなっているところも多いようだ。
金融機関は金融円滑化計画の推進もあって、リスケにはスピード感をもって対応するケースが見られる。
このように、全体の雰囲気としては、このコラムのテーマでもある旅館経営の再生にむけての様々な支援体制は年々厚くなってきている。
しかし、当然であるが経営状況が悪化したすべての旅館が再生できるわけではない。かつての過剰投資が原因で借入金過多となったが、返済をある期間猶予すれば経営再建の見込みがある旅館や、他にはない強みを持っている旅館といった前提条件がある。
財務的には営業利益が出る見込みがなければ、土俵には上れない。
再生計画は本来ならば自力再生が困難なケースではあるが、何らかの方法で財務的な支援をおこなうことにより、再生が可能と判断されたものだけに実施されるものである。したがって、債権者側も痛みを分かち合うだけに、計画は必ず実現されなければならない。
万が一この計画が失敗に終われば、その施設は更地になってしまうことも十分考えられる。
日本の温泉地では、冒頭に示したような光景がいくつも存在する。これ以上、悪化させないためには、少なくとも支援を得ることができるところまで、自助努力をしなければならない。
今一度、わが旅館のセールスポイントを見直し、その価値をあげるために全力で取り組むことである。それと同時に顧客目線で提供商品を見た場合に、改善しなければならないことをほったらかしにしていないか、経営者が再度チェックすべきだ。
それができなければ、経営者自らが事業放棄することになってしまう。あきらめないでやるべきことは、まだまだある。